【一覧表】金融資産の「年齢別」保有状況｜あなたは今どのステージにいる？

計画的に資産形成を進めるには、金融資産の「年齢別」保有状況からご自身が現在いるステージを把握したうえで目標額を決めることが重要です。
目標額によっては投資手法を変えるなど対策を講じる必要があり、早い段階での現状分析が欠かせません。

また、なんとなく資産形成を続けると、将来的に「資金不足になった」と後悔を感じるおそれもあるため、無計画な投資は危険です。

この記事では、金融資産の「年齢別」保有状況を解説します。
日本と海外における金融資産保有額の比較も紹介するので、ぜひ参考にしてください。

※制度内容や数値は、年度・月次ごとに更新されることがあります。
実際に活用・確認する際は、リンク先ページから該当期間の情報をご確認ください。

【一覧表】金融資産の「年齢別」平均値・中央値

金融資産の「年齢別」保有状況は下表のように、単身世帯は年齢と比例して増加しており、2人以上世帯は60代が保有額のピークとなります。

全世代で平均値と中央値に大きな差があるのは、富裕層の金融資産も含まれた状態で平均値を算出しているためです。
したがって、平均値のみをチェックするのではなく、中央値も踏まえて金融資産の状況を確認しましょう。
それぞれの年代について、次の章以降で詳しい数値や実情を解説します。

引用元：金融経済教育推進機構｜2025年家計の金融行動に関する世論調査

【年齢別詳細】金融資産の保有状況

金融資産の「年齢別」保有状況を、以下のように20〜70代の6つに分けて解説します。

1. 20代の場合
2. 30代の場合
3. 40代の場合
4. 50代の場合
5. 60代の場合
6. 70代の場合

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金融資産の定義や代表的な種類について知りたい方は、以下の記事もあわせてチェックしましょう。

【関連記事】金融資産とは？純金融資産との違いや種類・日本人の保有額を分かりやすく解説

引用元：金融経済教育推進機構｜2025年家計の金融行動に関する世論調査

年齢別の保有状況①：20代の場合

20代における金融資産の保有状況を、以下の2点から解説します。

1. 保有資産額
2. 資産内訳

社会人としての第一歩を踏み出す20代は、資産形成の初期もしくは検討段階ともいえるステージです。
金融資産の保有状況を、チェックしましょう。

保有資産額

金融経済教育推進機構が公表している2025年の「家計の金融行動に関する世論調査」をもとに20代の保有資産額をチェックすると、下表のように平均値が255万〜525万円、中央値は37万〜125万円です。

各年代と比較すると、20代の平均値・中央値は最も低い結果となりました。
非保有世帯を除いて、金融資産の保有額が500万円未満の合計は単身世帯・2人以上世帯ともに約50%と大きな割合を占めています。

また、20代は持ち家ではなくマンション・アパートなどの借家に住むケースが多く、支出では住居費の負担が大きいのが特徴です。
他の世代と比較して収入が低いと想定されるため、金融資産の確保に回すお金が少ないと考えられます。

資産内訳

20代の資産内訳は下表のように「預金」の金額が大きく、単身世帯で99万円、2人以上世帯で211万円です。

なお、単身世帯では株式・投資信託・債券の合計が119万円で預金を上回っており、2人以上世帯でも合計は150万円を超えました。
金融資産の内訳を踏まえると、20代は預金を貯めつつ将来に向けて投資を積極的に取り組んでいる方が多いといえます。

年齢別の保有状況②：30代の場合

30代における金融資産の保有状況を、以下の2点から解説します。

1. 保有資産額
2. 資産内訳

結婚や子育てなどのライフイベントが重なる30代は、衣料品など子どもに関する支出が増えがちで、現金の確保と投資のバランスが重要となる時期です。

保有資産額

30代の保有資産額は下表のように平均値が501万〜1,096万円、中央値は100万〜311万円です。

30代における金融資産の保有額は平均値・中央値の両方で、20代よりも増加しています。
とくに1,000万円以上の世帯が20代では約5〜14%でしたが、30代では約16〜26%にまで増えました。

金融資産が1,000万円以上になると、資産運用によって生活費を確保する「FIRE」を意識する方も少なくありません。
FIREを実現できるかどうかは、資産の状況や生活費の金額によって異なります。
FIREの特徴や必要な金額が知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

【関連記事】FIREの達成にはいくら必要？算出方法や生活費別・年代別の必要資金も

資産内訳

20代と同様で、30代の資産内訳も「預金」の金額が大きなボリュームを占めています。

20代とは異なり、30代は2人以上の世帯でも投資の金額が増えているのが注目すべきポイントです。
具体的には、2人以上の世帯における預金は344万円なのに対して、株式・投資信託・債券を合計した金額は458万円で預金を超える結果となりました。

30代では、将来的な教育費の増加や老後に備えて本格的に投資に取り組み始める方が多いと推測できます。

年齢別の保有状況③：40代の場合

40代における金融資産の保有状況を、以下の2点から解説します。

1. 保有資産額
2. 資産内訳

40代は子どもの成長とあわせて、塾の費用など教育費がかさみやすい段階です。
加えて、親の介護費がかかるケースも多く、ご自身の老後を考えつつ支出を調整する必要があります。

保有資産額

40代の保有資産額をチェックすると、下表のように平均値が859万〜1,486万円、中央値は100万〜500万円でした。

金融資産の平均値を30代と40代で比較すると、40代は30代の約1.4〜1.7倍になっています。
一方で、中央値についてはとくに単身世帯で30代も40代も100万円と大きな変化はありませんでした。

30代と40代の中央値の変化を考慮すると、教育費や介護費などによって支出がかさみ、金融資産の増え方がゆっくりになっていると考えられます。

資産内訳

40代の資産内訳は下表のように、単身世帯・2人以上世帯の両方で「預金」が最も多くなりました。

30代では2人以上世帯の株式・投資信託・債券に回している金額は預金を上回っていましたが、40代では預金のほうが多くなっています。
これは、住宅ローンや教育費などの支払いに現金が必要になるためだと推測されます。

一方、単身世帯では株式・投資信託・債券の合計が394万円で預金を上回っており、将来に向けて資産形成を進めている方が増えているといえるでしょう。

年齢別の保有状況④：50代の場合

50代における金融資産の保有状況を、以下の2点から解説します。

1. 保有資産額
2. 資産内訳

50代は、人生の後半戦に備えて暮らしを見直す段階です。
また、子どもの大学進学によって教育費や仕送り金が発生する傾向にあり、40代以上に教育に関連する費用がかかる可能性があります。

保有資産額

50代の保有資産額は下表のように、平均値が999万〜1,908万円、中央値は120万〜700万円です。

50代では、1,000万円以上の金融資産を保有している世帯が目立ちます。
単身世帯で25.2%、2人以上世帯で42.3%が該当し、2人以上世帯では約半数が金融資産1,000万円以上です。

50代は、老後に備えた資産形成を着実に進めている方が多い傾向にあるといえるでしょう。

資産内訳

50代の資産内訳は下表のように、単身世帯・2人以上世帯ともに最も多いのは「預金」となりました。

また、すべての世帯で積極的に投資が実施されているのも特徴です。
具体的には、単身世帯・2人以上世帯の両方で株式・投資信託・債券の合計額が預金額を超えており、投資に対する意識の高さがうかがえます。

年齢別の保有状況⑤：60代の場合

60代における金融資産の保有状況を、以下の2点から解説します。

1. 保有資産額
2. 資産内訳

60代は定年退職や再雇用など雇用形態の変化にともなって、収入も変わりやすい時期です。
また、支出では住宅のリフォーム費用や医療費・健康維持費が増える傾向にあります。

保有資産額

60代の保有資産額は下表のように、平均値が1,364万〜2,683万円、中央値は300万〜1,400万円です。

50代における平均値の999万〜1,908万円、中央値の120万〜700万円と比較すると、60代は平均値・中央値ともに大幅に増加していることが分かります。
60歳で貯金が1億円以上ある割合を知りたい方は、以下の記事をご覧ください。

【関連記事】60歳で貯金が1億円以上ある方の割合｜年代別おすすめ資産運用方法も解説

資産内訳

60代の資産内訳は下表のように、単身世帯・2人以上世帯の両方で「預金」が最も多くなっています。

単身世帯の債券・その他を除くすべての資産が100万円を超えており、株式などに加えて生命保険や個人年金保険も重視されていることがわかる結果となりました。
60代で投資をやめるのではなく、70代に向けて継続的にお金を増やしている方が多いと考えられます。

年齢別の保有状況⑥：70代の場合

70代における金融資産の保有状況を、以下の2点から解説します。

1. 保有資産額
2. 資産内訳

70代は老後を楽しみつつ、心身ともに安心安全な暮らしを維持する段階です。
どの程度の金融資産を保有しているかを、チェックしましょう。

保有資産額

70代の保有資産額は下表のように、平均値が1,489万〜2,416万円、中央値は500万〜1,178万円です。

金融資産2,000万円以上をキープしている世帯は合計で約25〜38%で、多くの世帯で資金を確保しつつ老後の生活を送っていることが分かります。

資産内訳

70代の資産内訳は下表のように、各世帯で最も多いのは「預金」でその他の年代と同様です。

単身世帯・2人以上世帯の両方で預金額の半分以上に相当する額を株式に投資しており、医療費や生活費などに現金は必要となるものの、今後の生活に備えて投資を継続している方が多いと推測できます。

日本の金融資産保有額は少ない？海外と比較

日本証券業協会のデータによると、下表のように日本の金融資産保有額は2021年時点でアメリカ・ヨーロッパよりも少ないものの、人口が異なるため単純には比較できません。

また、日本はアメリカ・ヨーロッパよりも現金・預金の割合が大幅に高く、資産運用の効率が悪くなっている可能性があります。
人生100年時代と呼ばれるなかでインフレも継続しており、資金不足を回避するには投資によって効率よくお金を増やすことが大切です。

ほったらかしでお金を増やす方法を知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

【関連記事】ほったらかしでお金を増やすおすすめの方法5選！よくある失敗と回避法も

引用元：日本証券業協会｜政策討議資料集

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資産運用に取り組む場合、30代・40代では教育資金や住宅ローンとのバランス、50代以降では老後資金準備など、年齢に応じた許容リスクの検討と対策が必要です。
また、年代によって最適な資産形成の形は異なり、具体的なロードマップを学びたい方は「セミナーページ」をご覧ください。

まとめ：金融資産の保有状況は年齢別で見ると大きく変わる

金融資産の保有状況は年齢別で見ると大きく変わり、ご自身の立ち位置を客観的に把握したうえで資産運用の目標を決めることが重要です。
また、年代によって必要な費用や許容リスクが異なるため、ライフプランを踏まえて資産運用の計画を立てる必要があります。

これから資産運用を始める場合は、成功率を高めるためにも専門家からアドバイスをもらうのがおすすめです。
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