【貯金3000万円の方向け】おすすめの投資方法5選!成功するコツも解説

【貯金3000万円の方向け】おすすめの投資方法5選!成功するコツも解説

3,000万円というまとまった資金があれば投資方法の選択肢が広い上に、投資先を分散できるためリスクを抑えながら運用できます。

実際、「貯金の3,000万円を活用して、投資を始めたい」と考える方も多いでしょう。

しかし、手当たり次第に投資すると、「思ったよりお金が増えない」など後悔を感じる可能性があるため注意が必要です。

この記事では、おすすめの投資方法や成功するコツを解説します。

貯金3,000万円の投資に関するよくある質問なども紹介するので、ぜひ参考にしてください。

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貯金3000万円超の人が投資を始めるべき理由

貯金3,000万円超の人が投資を始めるべき理由は、以下の通りです。

  • お金を効率良く増やせる
  • 大きなリターンを期待できる
  • 分散投資が実現できる
  • 投資ローン審査に通りやすい

インフレが続く場合には、貯金を3,000万円以上を持っていたとしてもお金の価値は下がっていきますが、投資に回すことで効率良くお金を増やせます。

また、まとまった資金を投資に回せるので、元手が大きい分、少額を投資するよりも大きなリターンを期待できるのも理由の1つです。

資金力を活かしてさまざまな投資方法にも挑戦できるため、リスクを抑えられる分散投資も実現できます。

貯金を含めた資産状況は投資ローンの審査時にチェックされる項目ですが、貯金3,000万円以上あれば金融機関からの信用度も高まるでしょう。

 

【貯金3000万円】おすすめの投資方法5選

貯金3,000万円以上の方におすすめする投資方法は、以下の5つです。

  1. 不動産投資
  2. 株式投資
  3. 債券投資
  4. ヘッジファンド
  5. REIT

それぞれの投資方法について、特徴やメリット・デメリットを解説していきます。

 

方法①:不動産投資

不動産投資とは、マンションやアパートなどの不動産を購入して「キャピタルゲイン(売買差益)」や「インカムゲイン(家賃収入)」で収益を得る投資方法です。

貯金が3,000万円ある方は投資ローン審査に通りやすく、自己資金が大きければ規模の大きな物件も購入できるので、不動産投資が向いています。

不動産投資のメリット・デメリットは、下表の通りです。

メリット デメリット
・インフレ耐性がある
・少ない自己資金で始められる
・高い節税効果がある
・維持管理費が発生する
・空室リスクがある

インフレ時に現金の価値は目減りしますが、現物資産である不動産は価値が下がりにくいのが魅力だといえます。

物件の購入や運用で生じた経費を損益通算や減価償却によって給与所得から差し引けることから、課税所得を圧縮できるのもメリットです。

ただし、維持管理費が発生したり、空室リスクがあったりするので注意しましょう。

不動産投資についてもっと学びたい方は、弊社のセミナー情報をご覧ください。

 

方法②:株式投資

株式投資とは、企業が資金を集めるために発行する「株式」を購入して「キャピタルゲイン(売買差益)」や「インカムゲイン(配当金)」で収益を得る投資方法です。

貯金が3,000万円ある方は多くの元金を用意でき、大きなリターンを見込めるため株式投資が向いています。

株式投資のメリット・デメリットは、下表の通りです。

メリット デメリット
・株式優待を受けられる
・経営の意思決定に加われる
・手軽に売買できる
・株価が値下がりする可能性がある
・為替差損が発生する場合がある

株式は現物資産とは異なり、手軽に売買できる金融資産です。

新NISAの成長投資枠を使えば、株式投資で得た利益にかかる20.315%の税金も発生しないため、初心者でも収益を期待できます。

ただし、株価が値下がりするなどのデメリットもあるので注意が必要です。

 

方法③:債券投資

債券投資とは、国・地方公共団体・会社が資金を集めるために発行する「債券」を購入し、保有期間中に受け取る利子で収益を得る投資方法です。

満期を迎えれば、元本または購入時に約束された額面金額が受け取れるのも特徴だといえます。

貯金が3,000万円ある方はまとまった元手を用意でき、多くの利子を受け取れることから債券投資がおすすめです。

債券投資のメリット・デメリットは、下表の通りとなります。

メリット デメリット
・資金計画を立てやすい
・元本が戻ってくる
・途中解約できる
・元本割れの可能性がある
・売却できない場合がある

定期的に利子を受け取る債券投資は、キャッシュフローが明確なので資金計画を立てやすいのが特徴です。

また、元本が戻ってきたり、途中解約できたりするので、比較的安全に投資ができます。

ただし、元本割れや購入希望者がいなければ売却できない可能性があるなど、注意点を念頭に置いておくことが重要です。

 

方法④:ヘッジファンド

ヘッジファンドとは、株式や債券などさまざまな金融商品を組み合わせて市場が下がった場合にも利益を出すことを目的とした投資信託です。

投資家から集めた資金を金融商品に投資・運用し、リターンを分配をする仕組みは従来の投資信託と変わりません。

しかし、ヘッジファンドの場合、投資最低金額が数千万や数億円となる点が大きく異なります。

少額の貯金では難しいですが、貯金を3,000万円持っている方であれば、ヘッジファンドを利用できる可能性が高く、活用するのがおすすめです。

ヘッジファンドのメリット・デメリットは、下表の通りとなります。

メリット デメリット
・市場が下がってもリターンを見込める
・有能なファンドマネージャーに運用を依頼できる
・分散投資できる
・手数料が高額になる
・ファンドが破綻する場合もある

コストが高いなど考慮すべき点があるので、利用する際は事前に十分検討してください。

 

方法⑤:REIT

REIT(リート)とは投資家から集めた資金を不動産へ投資し、投資家にリターンを配分するタイプの投資信託を指します。

貯金を3,000万円持っている方であれば、多額の元金を用意できることから大きなリターンを期待できるため、REITがおすすめです。

REITのメリット・デメリットは、下表の通りとなります。

メリット デメリット
・不動産管理の手間がない
・分散投資でリスクを抑えられる
・高い収益性を期待できる
・ファンドの投資リスクがある
・配当控除を受けられない

REITでは自身が直接不動産を管理する必要がないため、購入手続きや維持管理などの手間を省けるのが魅力です。

日本のREITでは、利益の90%以上を配当すると法人税が実質かからないので、多くの配当金を回そうとする流れがあり、高い収益性を期待できる点もメリットです。

ただし、株式投資同様に配当所得の扱いになるものの、配当控除は適用されない点には注意しましょう。

 

貯金3000万円で投資を始めた場合の利回りシミュレーション

貯金が3,000万円で投資を始めた場合の利回りシミュレーションは、下表の通りです。

利回り 1年後 5年後 10年後 20年後
1% 3,030万円 3,153万円 3,314万円 3,661万円
3% 3,090万円 3,478万円 4,032万円 5,418万円
5% 3,150万円 3,829万円 4,887万円 7,960万円
8% 3,240万円 4,408万円 6,477万円 1億3,983万円
10% 3,300万円 4,832万円 7,781万円 2億182万円

もし3,000万円を2倍にしたいと考えた場合には、利回り5%では20年程度、8%以上で10年前後で達成できます。

また、利回り5%と10%を比較すると、20年後には総額で2.5倍程度の差が出てしまうので、利回りは慎重に選ぶことが大切です。

上記の表を参考にしながら、いつまでにどれくらいまで資金を増やしたいか検討してみてください。

 

貯金3000万円での投資を成功させる3つのコツ

貯金3,000万円での投資を成功させるコツは、以下の3つです。

  1. 分散投資する
  2. インフレ対策も意識する
  3. 信頼できる相談先を見つける

コツを押さえておけば、スムーズに投資に取り組めるでしょう。

 

コツ①:分散投資する

投資での損失リスクを回避するためには、分散投資で安全に運用していく必要があります。

分散投資とは、特定の銘柄や地域に偏って投資せず、複数に分けて投資する方法です。

リスクを軽減するには、以下の要素を分散することが重要です。

  1. 投資する資産
  2. 銘柄
  3. 地域
  4. 業種
  5. 投資タイミング

特定の資産や国に集中して投資すると、社会情勢や経済状況の変化によって元本割れなど大きな損失を生む危険性があります。

分散投資に取り組んでおけば、特定の国や業種が不況になった場合にも、被害を最小限に抑えられるでしょう。

分散投資の基礎知識について振り返りたい方は、こちらの記事もあわせてチェックしてみてください。

【関連記事】【初心者向け】分散投資の種類とは?組み合わせるメリットや注意点も解説

 

コツ②:インフレ対策も意識する

インフレ時には現金や貯金の価値が目減りしていくので、投資でカバーできるようにインフレ対策も意識しましょう。

インフレ対策に向いている投資方法は、主に以下の5つです。

  1. 株式投資
  2. 投資信託
  3. 外貨建て資産
  4. 金投資
  5. 不動産投資

株式投資・投資信託・不動産投資の3つは、本記事のおすすめ投資法としても紹介しており、インフレにも強く、かつ効率良くお金も増やせます。

インフレ対策に向いている投資方法について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

【関連記事】インフレ対策に向いている投資法5選!上手に資産を守る・増やす方法も解説

 

コツ③:信頼できる相談先を見つける

リスクを避けて安全に投資に取り組むためには、以下のような信頼できる相談先を見つけることも大切です。

  • 銀行・証券会社
  • IFA

それぞれの特徴を詳しく解説するので、チェックしていきましょう。

 

銀行・証券会社

銀行や証券会社では投資や運用に関する知識が豊富な職員が多く在籍しており、保険や融資を含めた総合的なアドバイスをもらえるのが特徴です。

FP資格などの有資格者も多数いるため、安心して相談できます。

銀行・証券会社ともに相談料は無料であり、費用をかけずに専門家のアドバイスを受けたい方におすすめです。

 

IFA

IFA(Independent Financial Advisor)とは、独立系ファイナンシャルアドバイザーのことで、契約している証券会社の商品提案や販売をしています。

複数の証券会社と契約しているIFAを選べば、専門知識を持ったプロに相談ができるのはもちろん、さまざまな商品を比較・検討できるのも魅力です。

銀行・証券会社と同様に、相談は無料で対応している傾向にあります。

不動産投資をする際には相談先が異なるため、深く知りたい方は以下の記事を参考にしてください。

【関連記事】不動産投資の相談窓口どこがいい?見極めポイントやすべき質問も紹介

 

貯金3000万円で投資を始める人はどれくらいいる?

貯金3,000万円で投資を始める人はどれくらいいるか、気になる方も多いでしょう。

ここでは、以下に挙げる3つの観点から解説していきます。

  • 保有している金融資産の種類
  • 金融資産の保有額
  • 投資先の選択基準

ご自身の資産状況と照らし合わせながら、チェックしてみてください。

 

保有している金融資産の種類

30〜70代が保有している金融資産のトップ5は、下表の通りです。

年代 第1位 第2位 第3位 第4位 第5位
30代 預貯金(95.8%) 積立型保険商品(37.5%) 投資信託(29.8%) 株式(28.5%) 個人年金保険(25.3%)
40代 預貯金(96.5%) 積立型保険商品(34.7%) 株式(28.4%) 投資信託(27.3%) 個人年金保険(24.2%)
50代 預貯金(96.5%) 積立型保険商品(37.5%) 株式(31.4%) 個人年金保険(31.0%) 投資信託(26.3%)
60代 預貯金(97.7%) 積立型保険商品(37.3%) 株式(36.0%) 個人年金保険(26.9%) 投資信託(26.3%)
70代 預貯金(98.2%) 株式(39.8%) 積立型保険商品(37.1%) 投資信託(26.3%) 個人年金保険(19.2%)

年代に関わらず最も保有率の高い金融資産は「預貯金」となり、70代は違うものの次に多いのは「積立型保険商品」となります。

投資信託・株式・個人年金保険は、知名度はありますが保有率は20〜30%程度であり、まだまだ普及率が高いとはいえません。

ただし、2024年からは新NISAがスタートするため、投資信託や株式投資に取り組む方が増えると考えられるでしょう。

引用元:金融中央委員会|家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和4年調査結果

 

金融資産の保有額

金融資産の保有額は、下表の通りです。

金融資産の保有額 全国 30代 60代
100万円未満 11.9% 17.6% 7.7%
100万〜500万円未満 24.5% 35.7% 19.5%
500万〜1,000万円未満 17.2% 21.9% 14.4%
1,000万〜3,000万円未満 26.7% 18.5% 29.2%
3,000万円以上 15.2% 2.8% 25.6%

年齢が上がるのに比例して金融資産の保有額が増加しており、1,000万円以上は30代では21.3%であるのに対して、60代になると54.8%と半数以上を占めます。

また、目標金額も年齢とともに上がっています。3,000万〜7,000万円以上とする割合は30代で26.2%ですが、60代で32.6%にまで増加します。

引用元:金融中央委員会|家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和4年調査結果

 

投資先の選択基準

金融資産を保有している世帯における選択基準トップ3は、下表の通りです。

選択基準 第1位 第2位 第3位
全国 元本が保証されているから(22.9%) 利回りが良いから(19.8%) 将来の値上がりが期待できるから(16.1%)
30代 利回りが良いから(26.4%) 将来の値上がりが期待できるから(21.9%) 元本が保証されているから・少額でも預け入れや引き出しが自由にできるから(12.8%)
60代 元本が保証されているから(28.3%) 利回りが良いから(16.4%) 将来の値上がりが期待できるから(12.2%)

多少の変動はあるものの、年代を問わず以下の3点を重視していることが分かります。

  1. 安全性(元本保証)
  2. 将来性(値上がりへの期待)
  3. 収益性(利回り)

また、若い世代では少額でも取引できる手軽さも基準になっているといえるでしょう。

引用元:金融中央委員会|家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] 令和4年調査結果

 

貯金3000万円の投資に関するよくある質問

貯金3,000万円の投資に関するよくある質問は、以下の2つです。

  1. セミリタイアはできる?
  2. 貯金だけでは老後の生活は苦しい?

投資をスタートさせてから後悔しないために、疑問や不明点を解消しておきましょう。

 

セミリタイアはできる?

月々の生活費・家族構成によっても異なりますが、50歳で月の生活費を20万円と仮定した場合、セミリタイアは可能です。

50歳でセミリタイアした場合の想定は、以下の通りとなります。

生活費20万円/月
年金受給までの期間 15年
年金受給までに必要な生活費 3,600万円
(20万円×12ヶ月×15年)
貯蓄との差額 600万円
60歳まで働く場合に必要な額 5万円/月
(600万円÷10年÷12ヶ月)
65歳まで働く場合に必要な額 約3.3万円/月
(600万円÷15年÷12ヶ月)

年金受給までに必要な額は月約3.3万〜5万円程度となるため、アルバイトやパートなどでも十分カバーできるでしょう。

ただし、「旅行や趣味を楽しみたい」「病気に備えたい」と考える場合には、資産投資などでお金を増やす必要があります。

セミリタイアについてもっと知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

【関連記事】貯金3000万でセミリタイアは可能?成功させるコツや注意点を解説

 

貯金だけでは老後の生活は苦しい?

セミリタイア同様に家族構成や生活費によって必要な額は異なりますが、貯金3,000万円だとゆとりある老後生活を続けるのは難しいでしょう。

ゆとりある老後生活には月37.9万円必要だとされており、厚生年金を受給しながら貯金のみで生活したシミュレーションは以下の通りです。

生活費約38万円/月
月に必要な額 38万円−14万円(厚生年金)=24万円
貯金を使い切るまでの年数 3,000万円÷24万円=125ヶ月(約10年)
平均寿命 男性:81.05歳
女性:87.09歳
貯蓄で暮らす年数 男性:81歳−65歳=16年間
女性:87歳−65歳=22年間

ゆとりある老後生活を送った場合には約10年で貯金が底をつくのに対して、年金受給がスタートする65歳から平均寿命まで16〜22年間あります。

貯金のみで生活すると、どこかのタイミングで生活水準を落とす必要があるため、注意が必要です。

また、寿命の延伸・インフレ・医療や介護費などを考えると、早期から資産運用に取り組むべきでしょう。

引用元:

厚生労働省|令和4年簡易生命表の概況
公益財団法人生命保険文化センター|2022(令和4)年度生活保障に関する調査

 

まとめ:貯金3000万円なら早めに投資を始めるのが吉

貯金が3,000万円ある方は投資用ローンの審査に通りやすいうえ、分散投資も可能です。

おすすめな投資方法には不動産投資・株式投資・ヘッジファンドなどがあり、早期から投資に取り組むことで大きな利益を得られます。

資金をもう少し貯めれば、アパートやマンションを購入して不動産投資に取り組むことも可能です。

不動産投資に興味のある方は、弊社の賃貸マンションアパート(一棟買い):トチプラスをご覧ください。

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この記事の監修者

西尾 陽平
西尾 陽平
役職
土地活用事業部 執行役員
保有資格
資産形成シニアコンサルタント、2級ファイナンシャル・プランニング技能士

大学卒業後同社へ入社し、地主さんの土地活用という資産形成や節税を実践で学び、現在は土地のない方へ、土地から紹介し不動産の資産形成の一助を行っている。実践の中で身に付いた視点で、分かりやすく皆様に不動産投資のあれこれをお伝えしています。