三重県の不動産投資がおすすめな理由!メリット・デメリットやコツも解説

三重県の不動産投資がおすすめな理由!メリット・デメリットやコツも解説

不動産の新しい投資先として、三重県を考えている方も多いでしょう。

三重県は名古屋などの都市部とアクセスが良好で、大手企業の工場もあることから不動産投資先として注目を集めています。

しかし、三重県のプラスな面だけではなくマイナス要因も踏まえておかないと、不動産を購入してから後悔する危険性があるため注意が必要です。

そこで本記事では、三重県の不動産投資がおすすめな理由やメリット・デメリットを紹介します。

不動産投資を成功させる3つのコツも解説するので、参考にしてください。



 

三重県での不動産投資がおすすめな理由

三重県での不動産投資がおすすめな1番の理由は、名古屋など都市部へのアクセスが良いことです。

都市部へのアクセス状況は、以下の通りとなっています。

  • 愛知県に隣接する桑名市から名古屋までは高速道路で30分程度
  • 津駅と名古屋駅間は電車で1時間以内
  • 津駅と大阪駅間は電車で1時間30分程度

三重県は愛知県弥富市を挟んだ隣が名古屋市となっており、都市部へ短時間で移動が可能です。

特に電車はJR・近鉄ともに乗り換えなしで移動できるため、ストレスもありません。

名古屋駅から津駅までは1時間以内、人口の多い四日市駅までは30分程度です。

買い物や旅行に出かける際に便利なのはもちろん、名古屋勤務の方にとっては居住地としても利便性が高いエリアだといえます。

【関連記事】三重県で地価が上がりそうな4つの地域や理由を解説

 

三重県で不動産投資をする3つのメリット

三重県で不動産投資をするメリットは、以下の3つです。

  1. 資産価値の上昇が期待できる
  2. 観光地が多く物件需要が高い
  3. 地元の地方銀行から融資を受けやすい

メリットを最大限に活用して、不動産投資を行いましょう。

 

メリット①:資産価値の上昇が期待できる

三重県の令和5年の地価公示によると、対前年平均変動率は住宅地・商業地・工業地のすべてで下落率が縮小しており、今後の価値上昇が期待できる状況です。

工業地の平均変動率は1.1%で平成5年以来30年ぶりの上昇となるなど好調で、平均価格は22,300円/平方メートル(前年22,000円)となっています。

特に四日市市と桑名市は下表のように、住宅地・商業地・工業地の平均変動率がいずれも上昇しています。

四日市市の平均変動率 桑名市の平均変動率
住宅地 0.3% 0.1%
商業地 0.5% 0.3%
工業地 2.0% 1.2%

四日市市は三重県内で最も人口の多い地域、桑名市は愛知県に隣接する名古屋に近い地域で、どちらも利便性の高いエリアだといえます。

今のうちに不動産投資をすることで、将来的に資産価値がアップする可能性があるでしょう。

引用元:三重県|令和5年地価公示

 

メリット②:観光地が多く物件需要が高い

三重県には伊勢神宮や鈴鹿サーキットなど全国的に有名な観光地が数多くあり、物件需要が高いエリアです。

観光地では下記のような、観光客のニーズに関連した不動産の需要が高い傾向にあります。

  • 駐車場
  • 飲食店などの店舗物件
  • 民泊など宿泊物件

また、新型コロナウイルス感染症の5類移行によって、国内外からの観光客の増加が見込まれます。

日本政府観光局によると2023年5月の訪日外客数はコロナ前の2019年同月比68.5%まで回復しており、今後もインバウンド需要が高まるといえるでしょう。

引用元:日本政府観光局|訪日外客数(2023年5月推計値)

 

メリット③:地元の地方銀行から融資を受けやすい

大手銀行の担当外エリアであっても、地元の地方銀行から比較的有利な条件で融資を受けられる可能性があります。

三重県の地銀は、第三銀行と三重銀行が合併して誕生した「三十三銀行」と津市に本店を置く「百五銀行」の2つです。

両銀行とも三重県内に100店舗前後あるため、物件近くの支店などで気軽に相談できるでしょう。

県外から不動産投資を考えている方や土地勘のない方は、まず地銀に問い合わせしてみるのがおすすめです。

 

三重県で不動産投資をする2つのデメリット

三重県で不動産投資をするデメリットは、以下の2つです。

  1. 車社会であり駐車場の併設が必要になる
  2. 人口減少がさらに進む可能性がある

不動産を購入してから、「想像とは違った」と後悔しないためにもデメリットをしっかり確認しましょう。

 

デメリット①:車社会であり駐車場の併設が必要になる

令和3年の三重県の統計によると、自家用乗用車保有台数は1世帯あたり1.443台で全国15位という結果になっています。

全国平均である1.037台を上回る数値であり、不動産への駐車場併設は必須です。

例えば、人口の多い市町村の自家用乗用車の保有状況は下表のようになっています。

市町村 人口 自家用乗用車保有台数
四日市市 305,424 1.384
津市 274,537 1.430
鈴鹿市 195,670 1.537

人口の多い市町村でも1世帯あたり1.3台以上の自家用車を保有しており、駐車場を完備した物件は大きな需要があるといえます。

引用元:
三重県|令和3年自家用乗用車保有台数
三重県|令和2年三重県の市町村合併

 

デメリット②:人口減少がさらに進む可能性がある

三重県全体で人口減少が進んでおり、今後もさらに進行する可能性があります。

人口減少は賃貸需要の低下や空室リスクにつながるため、注意が必要です。

国勢調査の結果から、三重県の人口動向をチェックしていきましょう。

人口 増減率
2010(平成22) 1,854,724 −0.66
2015(平成27) 1,815,865 −2.10
2020(令和2) 1,771,440 −2.45

直近3回の調査では三重県全体でマイナス傾向となっており、10年間で8万人が減少しているのが現状です。

減少した市町村は25ヶ所だったのに対し、増加した市町村は4ヶ所に留まりました。

不動産投資を決める上でも、引き続き人口動向をチェックしていく必要があるでしょう。

三重県の不動産投資にお悩みの方は、東海エリアでサポート実績の多い弊社ゴールドトラストの資産形成事業をご覧ください。

引用元:三重県|令和2年国勢調査人口速報集計結果(三重県分)

 

三重県の不動産投資を成功させる3つのコツ

三重県の不動産投資を成功させる3つのコツは、以下の通りです。

  1. 自然災害を想定してエリアを検討する
  2. 不動産会社と相談しながら投資対象を見極める
  3. 他県の不動産とあわせて分散投資する

コツをつかんで不動産運用を行えば、失敗するリスクを回避できるでしょう。

 

コツ①:自然災害を想定してエリアを検討する

台風や地震などの自然災害により不動産が被害を受ける可能性があるため、三重県内のハザードマップをチェックしてリスクの低いエリアを選定しましょう。

ハザードマップとは自然災害の被災想定区域や避難場所などの位置を表示した地図のことで、三重県の公式ホームページから確認できます。

具体的には、河川や高潮の浸水想定や震度予測分布などをチェック可能です。

特に、津波が想定される海沿いや増水被害が懸念される河川沿いには注意しましょう。

参考元:三重県|ハザードマップ(災害予測図)一覧

 

コツ②:不動産会社と相談しながら投資対象を見極める

三重県は、全国有数の観光地であることから高いインバウンド需要を期待できます。

しかし、車社会で駐車場が必須など特有の事情があるため、不動産会社と相談しながら投資先を決めることが大切です。

思い込みのみで不動産を購入すると、家賃の相場や入居者のニーズが理解できずに運用を失敗する危険性があります。

自然災害のリスクなどを想定して投資先のエリアに見当をつけたら、該当地域の情報に精通している不動産会社を探しましょう。

自身に合う不動産会社を見つけるためにも、地域密着型と大手の両方を比較してみるのがおすすめです。

 

コツ③:他県の不動産とあわせて分散投資する

三重県には人口減少などのデメリットがあり、リスク回避のため他県の不動産とあわせて分散投資をしましょう。

同じ東海地方であり、東京・大阪と並ぶ日本三大都市の「名古屋」が特におすすめです。

名古屋には観光地だけではなく、大学や有名企業の本社などがあるため今後の発展を期待できます。

また、中部国際空港への移動もスムーズで、リニア新幹線が開通すれば東京まで約40分と各地からアクセスしやすいのも魅力です。

その他にも物件取得費が比較的安いなどのメリットがあり、魅力的なエリアだといえます。

詳しくは、以下の関連記事をご覧ください。

【関連記事】名古屋で不動産投資をするメリット・デメリットとは?失敗させないコツも解説

 

まとめ:三重県の不動産投資は対象物件の選定が肝

三重県は名古屋までの距離が近く、車や電車を使って短時間で都市部に移動できます。

伊勢神宮や鈴鹿サーキットなど集客力の高い観光地にも恵まれており、今後の発展にも期待できる地域です。

一方で、人口減少や車社会などのデメリットもあるため、三重県の不動産投資は対象物件の選定が肝となります。

自然災害を想定してエリアを選択したり、他県の不動産とあわせて分散購入したりすることで、投資を成功させましょう。

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オンラインセミナーも随時開催しておりますので、スケジュールについては弊社ホームページ
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この記事の監修者

西尾 陽平
西尾 陽平
役職
土地活用事業部 執行役員
保有資格
資産形成シニアコンサルタント、2級ファイナンシャル・プランニング技能士

大学卒業後同社へ入社し、地主さんの土地活用という資産形成や節税を実践で学び、現在は土地のない方へ、土地から紹介し不動産の資産形成の一助を行っている。実践の中で身に付いた視点で、分かりやすく皆様に不動産投資のあれこれをお伝えしています。